給湯器の補助金で最大10万円以上お得に!対象モデルと申請の注意点を解説


「そろそろ給湯器を交換したいけれど、費用が高い…」とお悩みではありませんか?

今、国や自治体が実施している省エネ住宅向けの補助金制度を活用すれば、最大10万円から15万円以上の高額な補助を受けられるチャンスです。しかし、この補助金制度は「どの機種でももらえる」わけではなく、対象モデルの選定や申請のタイミングには非常に重要なルールがあります。

この記事では、最新の「給湯省エネ事業」の情報をベースに、対象となるリンナイの人気モデルや、絶対に損をしないための申請の注意点を徹底解説します。


1. 2026年度版:もらえる補助金の「種類と金額」

給湯器の補助額は、設置する機器の省エネ性能によって大きく変わります。

対象機器基本補助額最大補助額(条件あり)
エコキュート7万円12万円(※1)
ハイブリッド給湯器(エコワン等)10万円15万円(※2)
エネファーム17万円20万円以上

※1: 昼間の太陽光発電を活用する「おひさまエコキュート」や、さらに省エネ性能が高い上位モデルが対象。

※2: 既設の電気温水器や蓄熱暖房機の撤去を伴う場合、撤去費用として2万〜4万円がさらに加算されます。

2. 補助金の対象となるリンナイの主要モデル

リンナイ製品を検討しているなら、以下のモデルが補助金対象の有力候補です。

  • ECO ONE(エコワン):

    電気(ヒートポンプ)とガス(エコジョーズ)を組み合わせた世界最高レベルの省エネ給湯器です。ハイブリッド給湯器として10万円〜15万円の補助対象となることが多く、ガス代も大幅に節約できるため、収益最大化を目指すなら最もおすすめの選択肢です。

  • ウルトラファインバブル搭載エコジョーズ:

    「給湯省エネ事業」とは別の「子育てグリーン住宅支援事業」などのリフォーム補助金枠(数万円程度)で対象になる場合があります。家中の汚れを落としやすくする最新機能として人気です。

3. 【重要】申請で失敗しないための3つの注意点

補助金は「早い者勝ち」であり、手続きを間違えると1円も受け取れません。

① 「登録事業者」に依頼することが必須

補助金の申請は、私たち個人(施主)ではなく、「給湯省エネ事業者」として国に登録している工務店やリフォーム業者が行う仕組みです。未登録の業者に工事を依頼してしまうと、後から申請したくてもできません。必ず契約前に確認しましょう。

② 予算がなくなると「即終了」

補助金には国の予算枠が決まっており、予算が100%に達した時点でその年度の受付は打ち切られます。例年、冬の需要期(12月頃)には予算が底を突く傾向があるため、**「壊れてから探す」のではなく「壊れる前に早めに計画する」**ことが、確実にお得を手にする秘訣です。

③ 必須要件の「インターネット接続」に注意

最新の制度では、エコキュートやハイブリッド給湯器の補助金を受けるための条件として、**「インターネット接続(専用アプリとの連動)」**や「昼間の沸き上げシフト機能」が必須となるケースが増えています。ご自宅のWi-Fi環境なども事前に確認が必要です。


まとめ:賢く選んで初期費用を最小限に!

給湯器の交換は大きな買い物ですが、補助金を賢く使えば実質的な持ち出し費用を大幅に抑えることができます。特にリンナイの「エコワン」などのハイブリッド給湯器は、補助額が大きいだけでなく、その後のランニングコスト(光熱費)も激減するため、数年で導入コストの差額を回収できる可能性が高いです。

まずは、お住まいの地域で利用できる「自治体の独自補助金」と「国の補助金」を併用できるかどうか、専門業者に問い合わせてみましょう。